建築設計には大きく分けて、意匠設計、設備設計、構造設計があります。この3つの分野を集約し、それぞれの役割を果たすことによって、建築設計がなされます。
構造設計とは、安全性・機能性・経済性を考慮し、力学的な観点から、構造形式、使用材料などを決定し、また、構造計算によって部材の断面や必要な鉄筋量などを算出します。
建物に作用する外力(地震力・風圧力・積雪荷重など)に対して、人が生活する空間を守ることを基本に、人が 安心・安全に生活できる建物を設計します。
世界でも有数の地震国である日本においては、特に地震に対する安全性が必要です。
建築主様からご依頼を頂き、契約書を交わした後に
業務を受託致します。
意匠設計
機能性・デザイン性などを考慮して建物の基本的な形状や間取りを決定後、詳細な設計を行います。
設備設計
空調設備・衛生設備・電気設備など、日常生活に必須な設備の設計を行います。
構造設計
意匠設計図を基に建物の構造種別や構造形式を決定し、構造計算を基に各部材の断面や鉄筋量などを決定します。
建築物のほとんどが、建築基準法により「建築確認申請」が必要になります。行政や国土交通省により指定された確認検査機関により設計図書の審査を受け、「建築確認済証」を取得して初めて工事を開始(着工)できます。
行政や国土交通省により指定された確認検査機関により、施工された建物の検査を受け、「検査済証」を取得後、お客様へお引渡し致します。
昭和56年(1981年)6月に建築基準法の耐震性に係わる基準が改正されました。この基準法の改正により、耐震基準が厳格化されたため、旧耐震基準の建物は現行基準で設計された建物より耐震性が低いことが考えられます。耐震診断とは、昭和56年6月以前のいわゆる「旧耐震基準」によって建築された建物の耐震性を確認、把握することです。現行基準の耐震性を満足しているか耐震診断により把握し、地震への対策をご提案させて頂きます。
第1次診断法
柱と壁の断面積から強度指標を算出し、耐震指標を算出する方法。 (最も簡易的な方法)
第2次診断法
柱と壁の強度指標に加えて、靭性指標(粘り強さ)を考慮して耐震指標を算出する方法。(第1次診断法よりも精密な方法)
第3次診断法
柱と壁に加えて、梁も考慮した強度指標及び靭性指標を求め、耐震指標を算出する方法。(最も精密な方法。)
耐震診断により「耐震性能が不足している。」という判定になった場合、地震力に抵抗できる部材を増設することにより補強を行い、建物の耐震性を向上させます。
耐震補強方法は多数ありますが、代表的な補強方法をご紹介します。